ハードオフって
どんな会社?

ハードオフコーポレーションは
リユースの会社です

当社はお客様のご不要品を買取し、販売するリユースショップを展開しています。

店舗で買取した商品は点検やクリーニングを施してから店頭に並べます。当社ではこの商品チェック・再生の行程を「生産」と呼び、「ハードオフはメーカーである」という誇りを持って仕事に臨んでいます。

「汚れや傷だらけなのではないか」「買ってもすぐに壊れてしまうのではないか?」といったリユース品にまつわる不安を払しょくし、少しでも商品を安心してお買い求めいただきたいという想いからです。

そして当社が目指すのは逆5Kのお店。従来のリユース品が持つイメージ「汚い、臭い、感じ悪い、カッコ悪い、危険」の5Kの真逆である「綺麗、臭くない、感じの良い、カッコ良い、安全」、そんなお店です。

取扱商品に応じて店舗の種類が異なり、様々な店舗ブランドに加え、ブックオフ店舗をフランチャイズとして運営しております。取り扱う商品を限定することで、スタッフの商品知識を高め、専門性の高い店舗を目指しています。

日本全国
47都道府県に拡がる
店舗網

2014年12月、それまで空白地域となっていた沖縄県へグループ1号店を出店しました。この出店により47都道府県への出店を達成し、日本全国にリユースの店舗網が拡がっています。

ハードオフのあゆみ

1972年 8月

株式会社サウンド北越を創業。オーディオ・ビジュアルの販売店「サウンド北越」を展開。

第1次創業
1993年 2月

リユース事業へ転換。「サウンド北越」の店舗を「ハードオフ」に業態変更。

第2次創業
1994年 7月

FC事業を開始、FC1号店を開店。

1995年 4月

社名を株式会社ハードオフコーポレーションに変更。

1998年 5月

「オフハウス」1号店を開店。

1999年 8月

グループ店舗数が100店舗を突破。

2000年 11月

ジャスダック市場に株式を上場。

2001年 7月

「モードオフ」1号店を開店。

2002年 5月

「ガレージオフ」1号店を開店。

2004年 2月

東京証券取引所市場第二部に上場。

2004年 4月

「ホビーオフ」1号店を開店。

2005年 2月

グループ店舗数が500店舗を突破。

2005年 3月

東京証券取引所市場第一部に上場。

2013年 7月

「リカーオフ」1号店を開店。

2014年 12月

ハードオフ・オフハウス沖縄泡瀬店オープン。

全国47都道府県への出店を達成
2016年 12月

カンボジア1号店をオープン。

2017年 4月

米国ハワイ州1号店をオープン。

2018年 4月

台湾1号店をオープン。

2019年 5月

米国カリフォルニア州1号店をオープン。

2020年 2月

タイ1号店をオープン。

2020年 4月

グループ店舗数が900店舗を突破。

2022年 4月

東京証券取引所プライム市場に市場変更。

2022年 8月

創業50周年。

2023年 2月

ハードオフ1号店誕生から30周年。

経営理念

  1. 社会のためになるか
  2. お客様のためになるか
  3. 社員・スタッフのためになるか
  4. 会社のためになるか

経営理念に込められた意味

企業としての在り方や事業内容、全てに適用されるのが当社の経営理念です。
4条件全てを満たす必要があり、満たす順番にも意味があります。
1→2→3→4を順番通り満たした結果、会社の利益から納税することができ、それが社会のために使われます。4条件は循環しています。

数字で見る
ハードオフ

国内外チェーン売上高(直営・FC合計)

6617,065万円

(2024年3月期)

国内チェーン売上高(直営・FC合計)

6467,957万円

(2024年3月期)

売上高(連結)

301514万円

(2024年3月期)

経常利益(連結)

299,088万円

(2024年3月期)

店舗数(直営・FC合計)

969店舗

(2024年3月期)

自己資本比率

健全な財務体質で安定した経営が魅力です

73.2%

(2024年3月期)

ハードオフの未来

長期ビジョン

理念経営に磨きをかけ、
誰にも真似できない唯一無二の存在になる。
強いリアル店舗を中心とした
“Re”NK CHANNEL を作り上げ、
日本国内でも、海外でも、
圧倒的な
リユースのリーディングカンパニーとして
循環型社会の構築に貢献する。

“Re”NK CHANNEL

リアル店舗とインターネットの様々なチャネルを融合させるハードオフ版のオムニチャネル戦略のことです。当社の一番の強みであるリアル店舗を中心に、ネット部門や様々な要素が輪のように繋がりながら、大きく成長していくことを目指しています。

海外戦略

日本式リユースの文化を世界に拡げるべく、海外出店にも積極的に取り組んでいます。

株主還元

配当に関する方針

当社は配当性向50%程度を目安として、各期の業績や内部留保等を総合的に勘案のうえ安定的な配当を実施しております。

期末配当金

60

(2023年3月期)

配当性向

50.4%

(2023年3月期)